2012.06.07
カテゴリ：
アイレップ、環境情報サイト「エコライフ」
オープン4周年を迎え、エコ関連記事200本を突破！
～取材にご協力いただいた企業等は東証一部上場企業を中心とした40社超！
難解な環境問題を分かりやすく～
株式会社アイレップ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：紺野俊介、以下アイレップ）は、当社が運営する環境情報サイト「エコライフ」（http://www.ecology-life.jp/）がオープン4周年を迎え、主要コンテンツが200本を突破しましたのでお知らせします。
「エコライフ」は、当社のコアナレッジであるSEM（検索エンジンマーケティング）を活用して情報流通の最適化を図り、環境への取り組みを多くのユーザーに知ってもらうことで企業を応援するという目的のもと、平成20年3月にオープンいたしました。環境への取り組みを広く紹介したい企業と情報を知りたいユーザーとのマッチングにより、日本における企業社会全体の環境活動を促進することを目指しています。
本サイトの開設以降、“環境問題のこと、もっと考えよう”をコンセプトに、時流に乗ったテーマをピックアップし、エッセイやブログ記事として掲載するほか、環境活動に高い意識を持って取り組む大手企業や官公庁にインタビュー取材を実施し、具体的な環境活動や環境にやさしい商品などを紹介しています。開設から現在に至るまで、取材にご協力いただいた企業等は、東証一部上場企業を中心とした環境問題に真摯に取り組む40社にものぼります。
アイレップでは、今後も「エコライフ」を通じて企業の環境活動を支援し、多くの方にエコ（ecology＆economy）のことを考えてもらうきっかけづくりとなるよう、環境をテーマとしたさまざまな企画やコンテンツをご提供していく予定です。
以上
「エコライフ」について
「エコライフ」は、企業の環境活動の支援を目的とした、アイレップが運営する公式サイトです。平成20年の開設以降、毎月環境に関する話題性のあるテーマや最先端の情報、環境問題に熱心に取り組む企業を取り上げ、分かりやすい言葉を用いてお届けしています。
エコライフ概要
サイト運営者 ： 株式会社アイレップ
サイト URL ： http://www.ecology-life.jp/
ターゲットユーザー：
- 環境問題について高い関心を寄せている方
- 企業の環境問題への姿勢や環境配慮型商品を知りたい方
- 競合他社の環境活動を調べたい企業担当者
- SRI（社会責任投資）を視野に入れた情報収集をしたい投資家
主要コンテンツ：
1. エコなニュース
さまざまな企業の環境活動や環境にやさしい商品などを紹介した、
当サイトの「中核コンテンツ」です。
2. エコ用語集
難しい環境用語を分かりやすく説明した、
気軽に調べることのできる「ミニ辞典」です。
3. エコマガ
タイムリーなテーマをピックアップした、
毎月更新の環境に関連した「特集記事」です。
4. エコ談
エコライフの運営メンバーが日常で感じた環境のことを書く、
気軽に読むことのできる「ブログ風記事」です。
Web サイトページイメージ画面
取材ご協力企業等：以下、掲載順となります（※敬称略）。
NTTレゾナント株式会社
足立区役所
株式会社JTB関東
東京商工会議所
株式会社バンダイ
株式会社学研ホールディングス
日本コカ･コーラ株式会社
株式会社フェリシモ
ソニー株式会社
株式会社兵左衛門
株式会社カウネット
宇宙航空研究開発機構JAXA
株式会社ファミリーマート
本田技研工業株式会社
株式会社資生堂
ニチバン株式会社
日清食品ホールディングス株式会社
株式会社伊藤園
日本電気株式会社（NEC）
森永製菓株式会社
株式会社東京放送（TBS）ホールディングス
WWFジャパン
三菱自動車工業株式会社
エス・バイ・エル株式会社
イケア・ジャパン株式会社
キリンビール株式会社
東京海上日動火災保険株式会社
イオン株式会社
株式会社ブリヂストン
ライオン株式会社
ミサワホーム株式会社
ハウス食品株式会社
東レ株式会社
株式会社明治
株式会社モスフードサービス
株式会社東芝
ヤマト運輸株式会社
TOTO株式会社
JX日鉱日石エネルギー株式会社
詳細は以下をご参照ください
http://www.ecology-life.jp/news/ （※他数社掲載予定）
株式会社アイレップについて
アイレップはSEM（検索エンジンマーケティング）を主軸とし、リスティング広告、SEO（検索エンジン最適化）、SMO（ソーシャルメディア最適化）、Web解析、LPO（ランディングページ最適化）まで、SEM関連の専門サービスをワンストップで提供しております。アイレップはSEMやSMM（ソーシャルメディアマーケティング）、アフィリエイトマーケティングを中心としながら、広告主のオンライン上のマーケティングを最適化する「デジタルマーケティングエージェンシー」として、企業価値を向上させてまいります。