2015年にモバイルフレンドリーという基準が導入されましたが、今年はそれが強化されました。表示速度を劇的に速める AMP (Accelerated Mobile Pages)の導入、インタースティシャル判定の強化意向の表明が行われました。一方で、「スマホ対応」ラベルが廃止されるなど、モバイルが中心になったことを象徴する変更も実施されました。
■ 偽ニュース判定の課題
米大統領選後に注目を浴びたのがインターネット上に蔓延する事実ではない偽ニュース問題。Facebook や Google が偽ニュースをそのまま流通させたり、検索しやすいように扱っていることが問題視されました。Google は fact-check の仕組み導入や、外部機関との連携、 AdSense ポリシーの一部変更、アルゴリズム改良の意向など、課題を解決するための対策に積極的に乗り出しています。
■ 医療・健康情報と検索エンジンの課題
年末になりインターネットを起点に注目を集めたのが、不正確な医療や健康情報が検索上位に表示されていた問題。センシティブな検索キーワードの対策や過剰な SEO など複合的な要因により、がぜん注目を集めることとなりましたが、インターネット上に間違った医療情報が広がっていることは以前から指摘されていた問題でもあります。
■ 検索広告のフォーマット変更
Google は拡張テキスト広告、Yahoo! JAPAN は拡大テキスト広告を導入することで、それぞれ従来よりも長いタイトルや説明文が設定できるようになりました。ユーザーへのアピール力が向上し、モバイルにも最適化されることとなりました。約15年あまり続いた、検索連動型広告の形式が変わる大きな変更でした。
■ 「来店コンバージョン」測定機能
Google は2015年末に、検索から実店舗に訪問したユーザーを測定する「来店コンバージョン」機能をリリースしました。オンライン広告からの来店数を可視化することが可能になりました。米国では Affiliate Location Extensions (自社商品を扱う販売店舗の情報を表示できる)が提供されるなど、今後オンラインからオフラインの測定がおこないやすくなると、導入企業も増えると予想されます。
■ Google Assistant のリリース
Google Pixel や Google Home などGoogle Assistant を搭載した Google製品が、米国などいくつかの地域で販売開始されました。スクリーンに表示された10本のリンクから探す、検索結果から候補を選ぶといった情報アクセスから、アシスタントとの会話により(スクリーンを介さずに)情報を得たり、取引きを実行するという未来の情報アクセスの一部を垣間見ることができる製品です。Google Assistant はまだ日本語対応はしていませんが、人工知能を活用した Google Assistant のリリースは、検索の可能性を広げる戦略的に重要なサービスとなるでしょうか。