2010.12.16

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プレスリリース

アイレップ、世界的なSEMエージェンシーAcronym Asia社と業務提携、
全21言語に対応した海外向けリスティング広告・SEOサービスを提供開始

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長COO:紺野俊介、証券コード:2132、以下アイレップ)は、世界的なSEMエージェンシーAcronym Media社のアジア支部Acronym Asia社(アクロニム アジア社、本社:シンガポール ファーイーストスクエア、ゼネラルマネージャー、ジャニス・タン)と業務提携を結ぶことに合意し、北米、欧州、アジア太平洋地域の主要国に向けたリスティング広告出稿およびSEOサービスの提供を開始しました。

業務提携の背景

多くの企業が次なるビジネス機会と市場を求め、海外へ進出しています。企業の海外進出が加速するとともに、リスティング広告をはじめとした海外向けの検索エンジンマーケティング(以下、SEM)へのニーズも高まっています。しかし、使われている言語や検索エンジンが各国ごとで異なるほか、必要とされるSEMの戦略や手法も異なります。そのため、海外向けのリスティング広告やSEOを検討しても実現することが難しく、企業のマーケティング担当者にとって課題となっていました。アイレップではこれまで中国を中心にSEMサービスを提供してまいりましたが、ニーズの高まる北米、欧州、アジア太平洋地域の主要国においても高品質なSEMサービスを提供するため、世界的に著名な米国のSEMエージェンシーであるAcronym Media社のアジア支部、Acronym Asia社と業務提携を結び、今後も拡大する海外向けSEMの需要に対応することにいたしました。

業務提携の概要

今回の業務提携により、北米、欧州、アジア太平洋地域の主要国21言語に対応したリスティング広告の出稿およびSEO(検索エンジン最適化)サービスの提供が可能となります。需要の多い英語や中国語にとどまらず、ヒンディー語やタイ語などにも対応します。これまで培ってきたアイレップのSEMのノウハウとAcronym Asia社のノウハウの融合により、これまで以上に高品質な海外向けSEMサービスの提供をしてまいります。

アイレップでは、今後も拡大が予想される海外向けSEMの需要に対応したサービスの開発を進めていきます。

以上

Acronym Asia社について

Acronym Asia社 は 、米ニューヨークのエンパイアステートビルディングに本部を設けて世界的にSEMサービスを展開している、Acronym Media のアジア支部です。シンガポールを拠点とした Acronym Asiaは、15年以上に渡り培ってきたノウハウにより、アジア(アジア太平洋地域および日本)を中心とするグローバル企業に対して高品質なSEMサービスを提供しています。Acronym Asiaでは、ユーザの言語とキーワードの使い方がSEMで成功するために最も重要な要素であるという考えのもと、クライアントのターゲットとするユーザの意図を識別し、効果的なマーケティング戦略を作り上げています。Acronym Asiaはクロスメディアの最適化、SEO、リスティング広告、コンテンツ制作やその他のデジタルマーケティングに専門性を置き、運用を行っています。

■株式会社アイレップ について

アイレップはSEM(検索エンジンマーケティング)を主軸とし、リスティング広告、SEO、Web解析、LPO(ランディングページ最適化)まで、SEM関連の専門サービスをワンストップで提供しております。今後、アイレップはSEMやアフィリエイトマーケティングを中心としながら、広告主のオンライン上のマーケティングを最適化する「デジタルマーケティングエージェンシー」を目指し、企業価値を向上させてまいります。

━━ 会社概要 ━━

社名
:株式会社アイレップ
所在地
:東京都渋谷区渋谷2丁目1番1号 青山ファーストビル
URL
https://www.irep.co.jp/
代表者
:高山雅行 紺野俊介
設立年月
:1997年11月
資本金
:5億3,914万円(2010年9月末現在)
事業内容
:インターネットマーケティング領域・SEMサービス・リスティング広告・SEO(検索エンジン最適化)サービス・Web解析サービス・LPO(ランディングページ最適化)サービス
モバイルSEMサービス・モバイル リスティング広告・モバイル SEO(検索エンジン最適化)サービス・モバイル Web解析サービス・モバイル LPO(ランディングページ最適化)サービス
インターネット広告・サイト売買仲介事業(サイトストック)・バーティカルマーケティング領域・住宅展示場サイトの運営(総合住宅展示場)

株式会社グリーンエネルギーマーケティング

事業内容
:・太陽光発電システム販売事業のインターネットマーケティング支援
・環境・エネルギー商材販売のインターネットマーケティング支援
・環境・エネルギー関連メディアの開発、運営マーケティング支援

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